テレワークなどの新しい働き方が広がる中で、「Microsoft 365」や「G Suite」といったクラウドサービスの利用が増えている。それらが提供する機能の中でも多く使われているのが「メール」だ。しかし、外資系のサービスということもあり、日本企業のセキュリティニーズを満たせない部分もある。
例えば、日本企業に定着している、上長が内容を確認した後に送信したり、添付ファイルを暗号化しパスワードを後送したりするための機能へのニーズは高い。また、監査対応のための長期保存や、業務アプリケーションと連携したシングルサインオン（SSO）も必要になるケースが多い。こうした機能はMicrosoft 365やG Suiteでは標準で提供されないため、サードパーティー製ツールで補完するのが一般的だが、導入コストや運用の負担が懸念点となる。
そこで注目したいのが、脅威防御／標的型攻撃対策からメール誤送信／情報漏えい対策、コンプライアンス対策、SSOとアクセスコントロールまでの4つの機能を、ワンパッケージで提供するサービスだ。1アカウント当たり100円からというコストパフォーマンスの高さも魅力な同サービスの実力を、詳しく見ていこう。