2018年12月従業員数200人以上の企業で、主任クラス以上の会社員・経営者500名（有効回答500名）を対象とした、「メールとビジネスチャットツールの利用実態調査」を実施しました。
今回の調査では、ビジネスにおける連絡手段は、チャットが一定の割合を占めるも、メールが依然として主体であることがわかりました。社内と社外のメールの利用内訳は社内が66%と高く、メールでの社内コミュニケーションを改善することで、業務効率化を大きく図れるといえます。また、働き方改革が叫ばれる中、業務効率を優先するあまり、会社非公式の無償のチャットサービスを利用したシャドーITが蔓延している状況が浮き彫りになりました。